ローコスト住宅のメリット・デメリット

ローコスト住宅のメリットとは？

ローコスト住宅とは、その名のとおり一般的な価格よりも安く売られている住宅のことです。最大のメリットとして、建築にかかる費用を抑えられるということが挙げられます。大手のハウスメーカーが、購入のハードルを下げるために手掛けていることが多いです。費用を抑えるというと、使用する材料を減らしているのではないかと心配する人もいるでしょう。しかし、そのような手抜きを行っているわけではないので安心してください。住宅の品質を損なわない範囲で、いろいろな工夫をすることにより、コストカットを実現しているのです。
具体的な工夫としては、あらかじめカットした木材を利用するという方法があります。原木に近い状態で購入すると、それを木材として使えるように加工するための費用が生じるのを避けられません。事前にカットされていればその費用がかかりませんし、それらを一括で仕入れることにより、さらに買値を安くすることも可能です。また、カットは一律の規格によって行われるため、その情報を入手しておけば、木材が届いていなくても作業の進め方などを検討しておけます。
また、材料の規格が決まっていることは人件費の削減にもつながっています。定められた方式で工場で組み上げていく割合が多いため、現地で職人が作業をする手間は一般の住宅よりも少ないです。販売を他の不動産会社に任せることなども人件費の削減につながっています。その他にも、インターネットを活用して宣伝費を節約するなど、いろいろな企業努力によって低価格での供給を実現しているのです。
材料の規格が決まっていると言われると、できあがる住宅のバリエーションは少ないと思う人もいるでしょう。しかし、実際にはいろいろなタイプの住宅が用意されていますし、多少高くなっても良いならオプションで設備などを追加できるケースも多いです。自由設計と呼ばれる方式では、間取りなどをある程度は自由に決められるようになっています。

ローコスト住宅のデメリットとは？

費用が安いゆえのデメリットもあるので把握しておしておきましょう。たとえば、建築のプランが多くないこともその一つです。注文住宅のように自分の理想を細かく実現したい人には向いていません。比較的自由度が高いハウスメーカーであっても、間取りや設備などに関して複数のプランを用意して、それらを組み合わせる方式になっています。それだけで満足する人も多いですが、ゼロから考えたいという人は不満を持ちやすいです。
また、災害などに対する住宅の耐久度は必ずしも高いといえません。建築基準法に抵触するような脆さがあるわけではなく、材料も基準を満たしたものが使われています。しかし、現代においては防災意識の高まりにより、基準を大きく超えるような住宅の人気が高いです。それらと比べると、品質の点で劣っていると言わざるをえないので注意しましょう。耐震性能などを気にする人は、暮らしていて安心できないかもしれません。また、遮音性も特に高いわけではないので、住宅密集地に住むことになると周囲の生活音が気になる場合もあるでしょう。大きな道路に面している場合は、購入後に自分たちで防音設備を追加する事態になる恐れがあります。
ローコスト住宅では台所や浴室の設備のランクを下げていることが少なくありません。もちろん生活に支障が出ないレベルものですが、最新の機能を使いたい人は要注意です。たいていの場合はオプションで取り替えることが可能ですが、最新式にしようとすると価格が一気に上がってしまうケースが多いです。価格差に驚くかもしれませんが、型落ちのものを大量に仕入れてコストカットしているので仕方がありません。また、保証が一般的な住宅と比べて充実していないケースが多いことも覚えておきましょう。保証期間を長くすると、提供側はそれだけ資金を確保しなければなりません。建築後にトラブルが生じた場合に大きな影響があるので、事前に保証期間を確認しておくことが大切です。

ローコスト住宅の価格について

一口にローコスト住宅といっても、具体的な価格はハウスメーカーや工務店によって異なります。住宅を建てる際は、施工だけでなく地盤調査などいろいろな作業が必要であり、そのすべてに費用が発生します。登記などの費用も含めると、把握するのが難しいほどの項目になるのです。そのため、どこまでをローコスト住宅の価格に含めて計算するのかは売り手や買い手によってさまざまです。しかし、項目をすべて含めても、1000万円台で入手できるケースは珍しくありません。建築費用を1500万円までに抑えられると、その価格帯を実現できる可能性が高くなります。1200万円が一般的なローコスト住宅の建築費用なので、1500万年までに抑えることはそれほど難しくないでしょう。そうすれば諸経費を含めたとしても、2000万円を超えるケースは多くありません。もちろん土地の形状なども関係するので一概にはいえませんが、購入する際の目安として覚えておくと役に立つでしょう。